1974年　東京大学理学部卒業
1979年　東京大学大学院薬学系研究科　博士課程修了

日本のミトコンドリア研究の第一人者。
ミトコンドリアに影響を与える物質として水素の研究が始まり、
2007年には世界的学術雑誌『Nature Medicine（ネイチャーメディシン）』により、
水素水がヒドロキシルラジカルという毒性の強い活性酸素を選択的に還元する（水にする）ことを
実証した、世界最初の論文を発表。
世界の水素研究第一人者。

「水素医学」の最大の目的は、生活習慣病の改善、予防を行う事により、
今、国として大変な問題となっている「医療費の削減」を指す。

日本医科大学　名誉教授
順天堂大学大学院　客員教授
日本ミトコンドリア学会　名誉理事長
NPO法人　日本分子状水素医学生物学会　理事長

一般財団法人　日本分子状水素普及促進協会　理事長

日本体育大学大学院
関西大学　人間健康学部・大学院人間健康研究科 教授 医学博士。

体温調節及び運動能力に及ぼす循環血液量の生理学的意義に着目し、スポーツや運動シーンにおける環境および運動ストレスに対する生体の適応能力とパフォーマンスの制限因子に関する研究に従事してきた。近年では、whole bodyでとらえた高齢者の健康支援（インターバル速歩）やアスリートのパフォーマンスと疲労（中枢性・末梢性）の研究を進めている。
ヨーロッパスポーツ医科学会、日本生理学会評議員、日本体力医科学会評議員、日本運動生理学会評議員、および日本フットボール学会理事、日本ヒートアイランド学会理事、日本サッカー協会医科学委員を歴任。また、スポーツ競技では、関西学生大学連盟理事および技術委員会委員、関西学生選抜監督、大阪サッカー協会技術委員、京都サッカー協会技術委員を歴任。

池川クリニック院長
1954年東京都生まれ。帝京大学医学部卒。
大学院修了。医学博士。
「出生前・周産期心理学協会(The Association for Pre‐& Perinatal Psychology and Health, APPPAH)」の日本におけるアドバイザー。

1989年、横浜市に池川クリニックを開設。
99年より「胎内記憶」に関する研究を始められ、全国の保険医で構成する保団連医療研究集会で「胎内記憶」について発表し話題に。
国内外の第一人者。その成果を医療の現場に活かし、母と子の立場に立ったお産と医療を実践。
講演会・セミナーを、年間数十本講義。多くのメディアから取材を受けられる。著書多数。

「 子どもはあなたに大切なことを伝える為に生まれてきたのです。」

現在、「お産を通して、豊かな人生を送ることができるようになること」を目指して活動。

・著書『子どもは親を選んで生まれてくる』　（日本教文社）は、日本文芸アカデミー賞ゴールド賞を受賞。

水素の医学的効果が公表されてから2018年で11年となりました。
その間、国の内外で1500報以上もの論文が発表され、水素医学が飛躍的に進化・深化し、社会的認知度を世界的に高めていった歳月でもありました。

その一方、急上昇した認知度を背景に、水素ブームが巻き起こり、医学とは一線を画した玉石混交の「水素水」製品が市場へ投入されたことによって、さまざまな問題が露呈してきました。事実、「水素水」とは程遠い物でありながら堂々と健康づくりの効用をうたった商品が氾濫したために、各種メディア、学界からも猛批判が起こりましたが、それは当然といえます。

一方、そうした動きとは全く別に「分子状水素」の医学的応用、農業、水産業等への応用については、真摯でかつ着実な研究が進捗しました。研究者たちは、さまざまな動物実験等で得られた集積データに、根気のいる分析・検討を行い、さらにそこから出てくる数々の疑問を、一つ一つ解決するために慎重なうえにも慎重に研究を重ねてきました。

その地道な研究がようやくここにきて着実に市民権を得るようになりました。こうした時期に、基本理念を「分子状水素科学の研究成果の普及」に置いて、揺るぎない信頼と権威のある啓発組織体を作り、「分子状水素の健康、抗老化への応用、応用農業・水産業の開発」を国内はもとより世界に発信していく役割を担うことが必要と考えています。太田成男教授を先頭に進む世界の研究情報を正しく、分かり易くより伝えることに努めます。

私どもは、各位のご理解を賜りながら、研究成果が国際基準に準拠した信頼ある製品として広く人々に役立つよう啓発活動に取り組んでまいります。なにとぞよろしくお願い申しあげます。

NPO法人　分子状水素科学研究所

事業

設立趣旨の目的を達成するため、次の種類の特定非営利活動を行います。
（１）分子状水素を応用した保健、医療・福祉の増進を図る研究活動
（２）分子状水素を応用した農林水産業の活性化を図る研究活動
（３）前各号に掲げる活動を行う団体の運営又は活動に関する連絡、助言又は援助の活 動など